ECコラム 第12回「ECサイトの運営におすすめな決済手段6選」
はじめに
2022年8月に発表された経済産業省の『令和3年度電子商取引に関する市場調査報告書』によると、日本国内におけるEC市場の規模はBtoC、BtoBともに拡大傾向にあります。
ポストコロナ時代においても、EC市場は一層拡大を続けること期待できますね。
今回は、今後も益々拡大が期待されるECサイトにおける決済手段についてご紹介いたします。
決済手段がECサイトに与える影響
近年、実店舗で商品を購入する際にはたくさんの決済手段から選択することができますが、それはEC上でも同じです。決済手段を幅広く用意することは、コンバージョン率の上昇に直結します。
コンバージョン率とは、ウェブサイトの訪問者のうち、コンバージョン（サイトの最終目標）に至った割合のことで、ECサイトにおいて、コンバージョンは商品の購入を指す場合が多いです。
ユーザーが希望する決済手段がないと、購入意欲が低下し離脱率のアップにつながります。
ある調査によると、ユーザーの希望する決済手段にECサイトが非対応であった場合、
半数以上の割合でサイトを離脱するという調査結果も出ています。
そのため、サイトがターゲットとするユーザー層によって、適切な決済手段を取り入れることが重要なのです。
各種決済手段
令和5年5月に発表された総務省『令和４年通信利用動向調査報告書（世帯編）』によると、インターネットにより商品等を購入した15歳以上の人の決済方法は、以下のような結果となりました（複数回答可）。
| ・クレジットカード払い（代金引換時の利用を除く） | 75.9％ |
| ・コンビニエンスストアでの支払い | 36.4％ |
| ・電子マネーによる支払い（○○ペイなどのQRコード決済、楽天Edy、Suicaなど） | 34.8％ |
| ・銀行、郵便局の窓口、ATMでの振込、振替 | 23.0％ |
| ・代金引換 | 20.5％ |
| ・インターネットバンキング、モバイルバンキングによる振込 | 19.0％ |
| ・通信料金・プロバイダ利用料金への上乗せによる支払い | 17.5％ |
| ・その他 | 0.9％ |
この調査結果から、BtoCのECサイトにおいてはクレジットカード、コンビニ払い、電子マネーでの支払いが主流となっていることがわかります。
ここからは、ECサイトを運営するにあたって導入すべき各種決済手段を詳しくご紹介します。
クレジットカード
決済金額の上限が高く、どの商材を販売するにも適している決済手段です。上記の調査結果からもわかるように、現代においては4人中3人がクレジットカードを使用しています。また、企業の支払いにも使用されることがあり、その利便性の高さからも、どのECサイトにも導入するべきであるといえます。
コンビニ払い
現在、全国に約５万店舗存在するコンビニエンスストア。コンビニ払いを利用するユーザーとしては、若年層が多いと考えられます。クレジットカードを所持するには、カード会社による審査が必要ですが、コンビニ払いは誰でも利用できる点が特徴です。そのため、普遍的に利用者が期待されますが、特にクレジットカードを利用できない若年層をターゲットとするサイト向きであるといえるでしょう。
電子マネー払い
近年、コロナ禍・キャッシュレス化の推進によって急激に普及が進んでいる決済手段です。○○Payと聞くと、何かは利用したことがあるのではないでしょうか。先ほどご紹介した総務省の調査報告書によると、電子マネーによる支払いは、前年（令和３年）と比較するとその割合を6.7ポイント上昇させ、最も増加率が高いようです。こちらも若年層を中心に幅広い年代での利用が期待できます。
銀行振込
BtoB ECサイトのみならず、一般消費者にとっても利用しやすい決済手段です。銀行窓口やATMといったオフラインでの支払いのみならず、近年ではオンライン上でのネットバンキング決済も可能です。高齢層を中心に、幅広く利用されています。また、サイト運営者としては、すぐに入金が確認できる点が利点といえるのではないでしょうか。
代金引換
代金引換（代引き）では、商品を受け取る際に支払いをします。支払い時に商品を受け取ることができ、ユーザーは安心して支払いができるという点で幅広い年齢層向けであり、新規ユーザーを取り込むのに最適な決済手段です。受け取り・支払いの際は在宅である必要があるため、主婦層や高齢層をターゲットとするサイト向きです。
掛売り
BtoBでの取引の際に利用されることが多い決済手段です。複数の請求書への支払いをまとめて行うことができ、支払いの手続きが一度で済むため、ユーザーのニーズが高い決済手段といえます。
まとめ
ECサイトを運営する上では、導入する決済手段の種類・数がコンバージョンに直結します。
サイトのユーザー層を踏まえ、ニーズの高い決済手段を導入しましょう。
日本システム開発株式会社では、各種決済手段の追加を行う開発実績が多数ございます。
お困りの際は、お気軽にお問い合わせください。
